国勢調査データを集計すると、候補物件や候補地の商圏ボリュームがすぐにわかります。
例えば、商圏2kmには「人口」が「351,785人」いて、「世帯数」が「161,741戸」あるというような、出店可否の判断をするための統計値を簡単に得ることができます。

さらに弊社の商圏分析ソフト「TerraMapシリーズ」では、標準搭載の「Terraレポート機能」を使えば、物件の商圏分析データを簡単にレポート化することができます。 ボタンひとつでExcel形式で自動生成されますので（A4サイズ）、煩わしい資料作成の時間は大幅に短縮されます。

「未来人口データ」を使えば、2045年まで5年ごとの人口を集計して商圏分析が可能です。介護事業などのシニアマーケット分析をはじめとして、将来を見据えた出店計画やマーケティングに効果を発揮します。未来人口データはTerraMap DXに標準搭載（全国・町丁目版）されています。

分析結果を簡単にレポート化することができます。
グラフや人口ピラミッドなどから、商圏における将来推計人口を把握することが可能です。

集客に折込チラシやポスティングを活用している店舗は少なくありません。
その際にチラシをどのエリアに撒けば、より効率的にターゲット層に届けることができるのか？
その答えはエリアマーケティングGISがあればすぐに出ます。

例えば、家族向けの店舗や商材を扱うお店であれば、ファミリー層の多いエリアにチラシやポスティングを撒くのが効率的です。 エリアマーケティングGISを使えば「町丁目」という細かい町の単位で、ファミリー層の多いエリアを見つけ出すことができます。 ベースとなるのは国勢調査データなので、勘に頼るより信憑性の高い分析が行えます。

TerraMapシリーズの基本操作で、簡単に販促エリアの指定に必要な情報を抽出できます。レスポンスの高いエリア、本当に販促を実施したいエリアだけを抽出し、販促費用の適正化にもご利用頂けます。

例えば、高価格帯の幼児教室の集客キャンペーン。そのチラシはどこに撒くべきか。
その際に有効なデータが年収別世帯数推計データ（年収データ）です。
年収データは、「町丁目」という細かい町の単位で「年収500～600万円の世帯数」「年収600～700万円の世帯数」「年収700～800万円の世帯数」といったことを見ることができます。
年収層に応じたマーケティングが可能です。

高価格帯の幼児教室の集客キャンペーンの場合、年収データだけではなく乳幼児のいる世帯であることも考慮する必要があります。
乳幼児（6歳未満と想定）のいる世帯と年収700万円以上の世帯比率をクロス集計することで、販促を仕掛けるべきエリアを発見することができます。
また、学習塾などの場合、最終学歴や在学者数、居住期間データなどで分析ができる「国勢調査データ その2」というデータも有効です。
年収別世帯数推計データはTerraMap DXに標準搭載（全国・町丁目版）されています。

年収データを使用した特別な商圏分析レポートを出力することもできます。年収レポートはエリア内の収入に関する項目を見やすく帳票化されているのでそのまま提案資料にもご活用いただけます。

地図に顧客データを可視化することで、どこからお客様が来店しているのかが一目瞭然です。
あの競合店の近くからは来店が少ない、大きな幹線道路や河川などの商圏分断要素を越えての来店はないなど、 顧客データをマッピングするだけでもさまざまな情報が見えてきます。
しかし、プロットによる点の分析だけは不十分です。

国勢調査のデータと組み合わせることで、●丁目（町丁目）という細かいレベルで強いエリア・弱いエリアの把握が可能になります。
例えば、標準搭載の国勢調査データの「人口」や「世帯数」を母数にして「顧客率」のようなものを算出し、その数値を色分け表示し、 町丁目ごとの強弱を分析するということも簡単に行なえます。
プロット（点）による分析だけで終わらせない、町丁目などのエリア（面）による分析を行うという部分が大切です。

各店舗の顧客データを地図にプロットすることで、カニバリゼーションの有無と具体的なエリアを把握することができます。
新規出店の際のシミュレーションはもちろん、店舗の統廃合や販促エリアの策定などにお役立てください。

カニバリゼーションエリアが把握できたら、各店舗のテリトリを作成するのも有効です。
チラシをまく際に、「1丁目はA店舗、2丁目はB店舗」というように棲み分けを行うのもカニバリゼーションを回避する方法の一つです。