マップマーケティング株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 新田正則）は、TerraMapシリーズのオプションデータ「築年数データ2023」（以下、築年数データ）を2025年3月25日にリリースしました。

住宅がどの時期に建てられたのかという情報は、リフォームや建て替えなどのビジネスだけでなく、住み替えや土地の売却、住宅保険の見直し提案などさまざまなサービスの訴求に役立つ情報です。
マップマーケティングが提供している築年数データは、国勢調査や住宅・土地統計調査のデータをもとに独自に加工して作られた推計データです。

マップマーケティング株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：新田 正則)は、TerraMapシリーズのオプションデータ「年収データ2023」を2025年3月18日にリリースしました。

世帯ごとの年収は、マーケティングや店舗開発など、さまざまな業務に役立つ重要なデータです。しかし、国勢調査の項目には収入を問う項目は無く、各世帯の年収を把握することは難しいとされています。
そこでマップマーケティングでは、さまざまな統計データをもとに年収レベルの推計をおこなった「年収データ(年収別世帯数推計データ)」を提供しています。主に用いられるデータは、住宅・土地に関するものや、就業状況や学歴、各賃金系の調査です。

このデータをTerraMapシリーズで地図上に可視化すれば、

• 年収500～600万円の世帯が多いエリア
• 平均年収が高めのエリア
• 世帯数に対する特定年収の割合が多いエリア

など、年収を参考にした分析がおこなえます。年収から読み取れる購買力はビジネスにおけるさまざまな戦略に生かせるでしょう。

平素より、弊社製品をご愛顧いただき誠にありがとうございます。

このたび、電話システムのメンテナンスのため、以下の日時においてサポート専用ダイヤルが一時的につながらなくなります。

【日時】2025年3月10日（月） 終日

この間は下記メールアドレスへご連絡いただけますよう、よろしくお願い申し上げます。

また、急を要する場合には、代表電話番号（03-6455-0478）へのご連絡をお願いいたします。

サポートメール：support@mapmarketing.co.jp （回答は営業時間内となります。）

お客様にはご迷惑をおかけしますが、何卒ご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

マップマーケティング株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：新田 正則)は、TerraMapシリーズのオプションデータ「家計調査年報データ」を2025年2月28日に提供開始しました。

家計調査年報は、総務省が実施する全国約9千世帯を対象とし家計の支出を集計した調査データを元にマップマーケティングで推計した統計データです。
エリアごとに食料、外食、衣類、教育、医療費など、何にどれくらいの支出があるかがわかり、さらにペットフード、プロパンガス、チョコレート、民営家賃など詳細な支出も把握できます。
エリアの支出動向の把握や、陳列商品の品目選定やウエイト作成、自治体、研究などあらゆる分析にご活用できます。

▼こんな方にオススメです

・消費支出額を参考にして出店計画を練りたい
・肉類・魚類など、品目ごとの支出内訳を 売場作りに活かしたい
・売上予測（ハフモデル）の設定に使いたい…など

マップマーケティング株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：新田 正則)は、TerraMap Webシリーズのオプション機能「人流データ分析」の新たな推定居住エリア単位として「町丁目」を追加し、2025年2月3日に提供開始しました。

「人流データ分析」とは、マップマーケティング社が提供するTerraMap Webシリーズのオプション機能。特定の日時に、設定した範囲内にどれくらいの人がいたのかを可視化できます。
従来の人流データ分析の推定居住エリア単位は、125m／250m／500mメッシュにのみ対応していましたが、この度新たに「町丁目ポリゴン」が追加されました。

【TerraMap Web一つで町丁目ポリゴンをベースにした商圏分析×人流データ分析を実現】

人流データ分析だけのツールとは違い、統計データや推計データなどを人流データと組み合わせて使用できるため、精度を上げた分析が可能になります。
また125m／250m／500mメッシュとは異なり、町丁目単位での分析となるため、広告代理店との情報連携がスムーズとなり、ポスティングやダイレクトメールなどのエリアを限定した広告の投資対効果向上を強力にサポートします。