立地調査は出店の要！重要性と基本的なやり方を解説します

新しい店舗を出す際は、まず立地が重要です。どれだけよいメニューやサービスを提供していても、顧客が来店しなければ売上に繋がりにくく、厳しい経営になる可能性があります。立地調査を怠って出店してしまうと、全体的な通行量が少なくターゲットとなる顧客が集まらない、売上が伸びないのに賃料は高いといった問題につながる場合もあるため、注意が必要です。

そこで今回は、エリアマーケティングにおける立地調査の重要性と基本的な立地調査の方法を説明していきます。

立地調査が店舗出店の成否を決める

「立地調査」とは、出店に際して商売に適した場所を探す目的で候補地周辺の地域特性を調査すること。出店地分析・候補地分析とも呼ばれます。

主に、商圏分析GISの統計データ・分析機能を使ったり、現地調査専門の企業に相談したりして、出店予定地周辺の住民がどのような属性なのか、人の流れはどこからどこに向かっているかなどを調査し、出店予定地が商売に適した場所であるかを判断・評価するためにおこなわれます。

出店時に知っておきたい「立地7割」という考え方

商売の世界には、立地の重要性を表す「立地7割」という言葉があります。立地7割とは、売上の7割は立地で決まるという考え方。どんな商売でも立地選びを誤ると、失敗する確率が非常に高くなるといわれます。売上に影響を及ぼす立地調査は、商売を成功させるためには必要不可欠なプロセスです。

立地調査をおこなうときに見るべき順序とは？

立地調査の重要性は理解できても、実際に立地調査をおこなうときは具体的に何を見るべきかが分からず、最初のうちは迷うことが多いかもしれません。
基本的に、立地を見るときには以下の3ステップでおこないます。

1. 「商圏」
2. 「競合店舗」
3. 立地周辺の「特性」

出店予定地の商圏や競合店舗を調査して、自社が販売する商品やサービスに適しているか立地周辺の特性を見定め、当該エリア・出店場所での商売が可能かどうかを判断します。
では、各ポイントについて説明しましょう。

立地の「商圏」

「商圏」とは「自社の店舗が集客可能な範囲（エリア）」であり、エリア内の「商品やサービスの提供を見込める顧客数」などを把握することは重要な分析業務・情報の一つ。新規出店予定地の商圏を多角的に調査することで、退店リスク・来店客数の減少・業績悪化などの可能性を減らせるでしょう。

出店を検討している商圏に顧客が多ければ、高い売上を確保できる確率も上がります。さらに、商圏調査は出店前だけではなく、広告を出したときの効果予測・検証、セールの告知、顧客満足の向上など、マーケティング活動のさまざまな場面で活用できます。

商圏内の「競合店舗」

商圏調査の後は、「競合店舗」がどこにあるか、その商圏がどこまでか、商圏内にどんな住民が住んでいるのかなどを把握しましょう。

実店舗型のビジネスでは競合店舗が存在するか否かで自店舗の売上が左右されるため、出店候補地の周辺にどのような店舗があるかを確認することも必要です。一般的に、同じ商圏でも競合店舗が少なければ、高い売上を見込めるでしょう。

競合店舗を調査することで周辺の客層や来店の時間帯、来店目的などを事前に把握・予測できるため、調査データは出店の重要な判断材料の一つとして使えます。さらに、競合店舗の調査データは出店する店舗の売上予測にも役立てられます。調査は、具体的にどのような商品やサービスを提供している店舗が競合店舗になるのか、定義を明らかにしておこないましょう。

立地周辺の「特性」

立地周辺の「特性」とは、出店予定地周辺の交通状況や歩行者数、地形による店舗の見え方といった特徴のこと。

例えば、幅広い年齢層をターゲットとしたスポーツジムを出店する場合、公共交通機関でアクセスしやすいか、出店予定地周辺に居住するターゲットはシニア層かビジネスマンか、通行量はどの程度あるのかなどを確認するとよいでしょう。

立地調査のやり方と効率的に進めるポイント

立地調査は店舗出店の成否を左右する重要な調査であり、調査の目的は「出店する店舗で売上が見込めるかどうかを見極めること」ですよね。仮に物件の雰囲気や賃料などが魅力的でも、集客が見込めなければ商売として成り立ちません。数ある調査項目の中でも、出店候補地の道路通行量は集客に直結する重要な指標の一つ。通行量が多ければ集客数の増加につながり、高い売上を見込めます。

ここでは、具体的な立地調査の方法を説明します。

店頭での実施調査が基本

出店予定地を選ぶ際は、実際に現地へ出向き、通行量がどのくらいかを現地調査しましょう。
現地調査をおこなう場合、時間帯別・曜日別・目的別に通行量の差分を把握することが重要です。

また、実際の通行客と設定していたターゲットの特性が異なる可能性もあります。そのため通行量だけでなく「どのような客層が」「どのような目的で移動しているか」「近隣の競合店舗の入店状況」「通行客がどこから来てどこに向かっているのか」なども把握しましょう。こういった競合店舗の状況を併せて調査することで、より詳しいターゲットのニーズを確認できます。

近隣店舗への聞き込みも重要

店頭調査・現地調査のデメリットとして、時間と手間がかかってしまうこと、調査を実施している期間の情報しか把握できないことが挙げられます。

そこでおすすめするのは、長年営業している近隣店舗への聞き込みをおこなうことです。聞き込みによって、店頭調査をおこなっていない時期の情報を効率的に得られます。さらに、長年営業している店舗であれば、調査地域特有の情報を得られるでしょう。ただし、知名度のない新規店舗は、同じ土地で長年営業している店舗とまったく同じケースがあてはまるとは限らないので注意しましょう。

出店初年度には来店客数や客層などのデータはないため、定休日・営業時間の選択が難しく、年度途中で変更の必要が出てくる場合もあるでしょう。
このような問題を抱えないように、店頭調査・現地調査で集めた情報だけでなく、既存店舗の情報も鑑みて出店判断をしましょう。

まとめ：出店時には立地調査を忘れずに

出店前に立地調査をおこなって商圏や競合店舗などを把握し、該当地域での出店は可能かを確認した後、立地周辺の特性を考慮して、出店予定地で出店しても問題ないかを見極めましょう。

実際に出店予定地に立って調査するだけでなく、近くの既存店舗から聞き取った情報や競合店舗の情報なども集めて出店を判断することが大切です。既存店舗についても、立地調査時の分析結果と現状を照らし合わせ、予測と結果にどのような差があるのかを確認してみましょう。

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