来客促進キャンペーンで新規顧客・リピート顧客を増加!具体的な試作事例を紹介
「来客促進キャンペーンを企画したいが、何をすべきかわからない」と悩む人は多いようです。来客促進キャンペーンは新規顧客やリピート客の獲得に効果的といわれているものの、具体的な施策がわからない場合も多いのではないでしょうか。
しかし、キャンペーンの特性を理解し、適切なタイミングで実行することで高い効果を発揮するでしょう。
この記事では、来客促進キャンペーンの効果やメリット・デメリット、効果的な事例を解説します。
目次
来客促進キャンペーンの効果実感は約8割
来客促進を目的としたキャンペーンを実行して、実際に効果を得ている企業は多く存在します。MMD研究所の「企業のプレゼントキャンペーン実態調査」」によると、キャンペーンをおこなって新規顧客の来店促進効果を実感した企業は「とても効果があった」「やや効果があった」を合わせて87.1%と、高い数値を記録しました。
リピーターの来店促進効果を感じた割合も78.5%と高く、キャンペーンの実施は顧客の来店促進に一定の効果があるといえるでしょう。
なお、「とても効果があった」という回答結果に限ると「SNSやLINEなどのファンやユーザの確保」「顧客データのマーケティング利用」「クチコミ促進」を目的としたキャンペーンも、効果を上げているようです。
(参照:企業164社の自社キャンペーン担当者に聞いた「企業のプレゼントキャンペーン実態調査」|MMD研究所)
来客促進キャンペーンをおこなうメリット・デメリット
ここでは、来店促進キャンペーンをおこなうメリットとデメリットを解説します。
それぞれの面から来店促進キャンペーンを理解して、上手に活用しましょう。
来客促進キャンペーンのメリット
来店促進キャンペーンの最大のメリットは、今まで店舗への来店経験がなかった潜在顧客に対して「このお店に行ってみよう」というきっかけを与えられることです。アプローチできるのは新規顧客だけでなく、前回の来店から期間が空き、足が遠のいている休眠顧客に対しても、再び来店する意思を持たせられます。
つまり、キャンペーンを動機にして顧客の来店ハードルを下げることで、高い集客効果や次回以降のリピートが期待できるでしょう。
例えば、格調の高い店舗や来店したことがない店舗の場合、顧客は入店しづらいと感じてしまうでしょう。しかし、気軽に来店しやすくなるようなキャンペーンを実施すると、今まで顧客として取り込めなかったターゲット層の来店を促せます。
キャンペーンの内容を工夫することで、本来のターゲットとは異なる層の顧客にも店舗の存在を訴求可能です。顧客層を広く取り、事業規模を拡大したい場合にも来店促進キャンペーンは効果的といえます。
来客促進キャンペーンのデメリット
高い集客効果を期待できる来店促進キャンペーンですが、過度な値下げキャンペーンの場合、店舗のブランドイメージを損なう恐れがあるため、デメリットといえます。価格を下げて購入を促すと、競合店との価格競争につながりやすくなる点にも注意しなければなりません。
来店プレゼントを実施する場合、在庫管理や梱包・配送などによる作業量の増加から、従業員のモチベーション低下も起こりやすいでしょう。従業員の不満が溜まると顧客サービスの質が低下しやすくなるため、負担を考慮しつつフォローしていく必要があります。
プレゼントの梱包や郵送には多くのコストがかかるうえ、在庫不足や過剰在庫になるとキャンペーンの効果を最大限に引き出せなくなってしまいます。通常業務に加えてキャンペーンの実施を成功させるためには、オペレーションシステムを整えて、施策を実行し、効果を分析することがポイントです。
効果的な来客促進キャンペーン施策事例
ここでは、効果的な来店促進キャンペーンの事例として次の3つを挙げます。
- 来店者限定キャンペーン
- 独自電子マネーの導入
- ポイントカードの発行
それぞれの施策について、方法や効果などを確認しましょう。
施策例1:来店者限定キャンペーン
来店者限定キャンペーンやイベントは、店舗に来店した顧客に対するプレゼントの配布や特別なクーポンの適用などをおこなう施策です。「来店するだけで特典がもらえる」「クーポンを見せるだけでお得なことがある」という理由で顧客の来店を促せます。
新規顧客には、新規会員登録へのお礼としてクーポンやプレゼントを渡すほか、リピートにつなげるために誕生月の割引クーポンを配布するなどの施策が効果的です。子どもやシニアのように特定の条件を満たした顧客へ来店プレゼントを渡すなど、さまざまな条件を設定してキャンペーンを実施できます。
プレゼントを配布するには在庫管理を徹底しなければならないため、店舗側の負担が生じますが、オリジナルギフトやノベルティ・クーポンの提供などさまざまな方法でプレゼントを配布し、施策の効果を高めましょう
キャンペーン効果を高めるためのプロモーションも必要
キャンペーンをおこなう際は、前提として顧客がキャンペーン情報について認知し、興味を持っている必要があります。
広告効果を高める具体例には、オフラインの場合、店内POPやチラシを制作して掲載する方法が挙げられます。オンラインであれば、TwitterやInstagram、店舗の公式LINEアカウントなどのSNSアカウントを活用し、より多くの参加者を集められるプロモーションを実施することがおすすめです。
施策例2:独自電子マネーの導入
特定の会社で利用できる独自の電子マネーを作成する方法も、効果的な来店促進キャンペーンのひとつです。独自の電子マネーは他社で利用できないため、顧客の囲い込みにつながり、リピート率を高める効果があります。
プリペイド式のように、決済前にあらかじめ一定金額をチャージしておく必要がある電子マネーであれば「電子マネーの残高があるからまた行こう」と、来店のきっかけづくりをすることも可能です。
独自の電子マネーを導入するだけでは利用者を増やすことは困難であるため、還元率やポイント制度など、自社の電子マネー制度を利用してもらうための理由づけが必要です。
施策例3:ポイントカードの発行
来店促進に効果的なキャンペーンには、ポイント機能が付いたカードの発行も含まれます。顧客に任意でポイントカードを作成してもらい、一定のポイント数が貯まったら特典や割引、粗品などを贈るといった方法です。
ポイントカードにはいくつか種類があり、紙のカードでスタンプを貯めるタイプやアプリをダウンロードし、バーコードを提示してポイントを獲得するタイプ、磁気で読み取るタイプなどがあります。
一度ポイントカードを作成した顧客にはポイントを貯める目的が生まれるため、再来店を促しやすくなります。さらに、カードの使用期限を設定することで来店率を高める工夫ができ、顧客の囲い込みや客単価の向上など、販売促進(販促)にも効果的です。
共通ポイントカードは顧客の囲い込みには不向き
ポイントカードの中には、複数の加盟店でポイントを使える共通ポイントカードが存在します。
共通ポイントカードは利用者が多いメリットがある反面、加盟店であれば自社店舗以外でもポイントを使える点に注意が必要です。来店の動機づけや顧客の囲い込み効果を重視するのであれば、自店舗での利用を促しやすい独自のポイントカードを作ることがおすすめです。
まとめ:来店促進キャンペーンを上手に活用して集客力を強化しよう
- 来店促進キャンペーンは多くの企業が効果を実感している
- 来店率アップに効果的な反面、デメリットにも注意が必要である
- 効果的なキャンペーンの実施で高い集客効果が期待できる
来店促進キャンペーンによって効果を実感した企業は多く、新規顧客・リピーター顧客ともに増加が期待できます。
ただし、キャンペーンによる過度な値下げはブランドイメージの低下を招いてしまうため、十分に検討する必要があります。キャンペーンは通常業務と同時に実行するため、コスト面や従業員の負担を考慮しましょう。
来店者限定キャンペーンや独自電子マネーの導入、ポイントカードの発行など、さまざまなキャンペーン施策を活用して店舗の集客力を高め、売上を伸ばしましょう。