マーケティング初心者必見!VRIO分析をわかりやすく解説します
自社の経営分析に欠かせないフレームワークの一つにVRIO分析があります。VRIO分析を正しく実行すると、自社の経営資源を把握でき競争優位性の評価が可能です。
しかし、VRIO分析と聞いて「そもそもどういう分析手法なのか分からない」「具体的にどんなメリットがあるのか分からない」と疑問に感じる方も多いのではないでしょうか。
今回はVRIO分析の基礎を理解するために、概要や分析の評価項目、分析をおこなうメリット・デメリットなどを解説します。VRIO分析で自社の強み・弱みを発見し、効果的な経営戦略の策定につなげていきたい方はぜひ参考にしてください。
目次
VRIO分析をわかりやすくい言うと「自社の優位性を評価すること」
VRIO分析は経営分析のフレームワークの一つで、1991年にアメリカの経済学者J・B・バーニーによって提唱されました。
分析では自社の経営資源について、競合他社と比較したときに「どれだけ競争優位性が高いか」を評価します。ここでいう経営資源とは自社の有形資産のほか、無形資産や組織的能力を含めた「ヒト・モノ・カネ・情報」の4要素です。
VRIO分析は経営戦略の打ち出すために活用されていますが、最終目的は資源から自社の弱みと強みを可視化しすべての要素を他社より優位な状態にすることだと考えましょう。
VRIO分析を理解するための4つの評価項目とは?
VRIO分析における「VRIO」とは、以下4つの項目の頭文字を取ったものです。
- Value(経済的価値)
- Rarity(希少性)
- Imitability(模倣可能性)
- Organization(組織)
それぞれの項目で確認すべき要素をまとめました。
評価項目 | 確認すべき要素 |
---|---|
Value(経済的価値) |
=自社が持つ「資金・従業員のスキル・設備やシステム」などから判断 |
Rarity(希少性) |
=自社の「商品(サービス)・製造技術・製造から販売に至るまでのプロセス」などから判断 |
Imitability(模倣可能性) |
=希少性と同様、自社の「商品(サービス)・製造技術・製造から販売に至るまでのプロセス」などから判断 |
Organization(組織) |
=自社の「組織としてのあり方・資源の活用体制・資源を保有する仕組み」などから判断 |
各項目の要素について正しく知ることで精度が高い分析が行えます。VRIO分析を行う際には上記の表を参考にして要素に対する理解度を高めましょう。
VRIO分析をおこなうメリット
企業がVRIO分析をおこなう代表的なメリットは以下の2つです。
- 自社の強み・弱みを洗い出せる
- 自社の成長につながる経営戦略を策定しやすい
それぞれの要素を理解し、効果的なVRIO分析を実行できるようにしましょう。
自社の強み・弱みを洗い出せる
VRIO分析では、自社の経営資源をもとに市場における競争優位性を把握できます。このとき、強みだけでなく弱みも洗い出せることが特長です。
VRIO分析で自社の経営資源を可視化することで、競合他社と比較したときに経済的価値の高い要素を発見・創造しやすくなります。
自社の成長につながる経営戦略を策定しやすい
VRIO分析で自社の強み・弱みを洗い出すと市場で自社が置かれている現状を把握できます。この分析結果を活用すれば、経営資源をただ持ち続けるだけでなく自社の成長につながる経営戦略の打ち出しに役立てられるでしょう。
自社が継続的に成長し、市場に残り続けるためには、弱みのカバーと強みの向上が欠かせません。自社の現状を理解し持続的な競争優位性を考える上で、VRIO分析は効果的な経営分析の一つです。
VRIO分析をおこなうデメリット
自社の強み・弱みを洗い出すことで効果的な経営戦略を策定しやすいVRIO分析ですが、一方で以下のようなデメリットも存在します。
- 導入から分析までに多くのリソースを要する
- 経営分析に必ずしも適しているとは限らない
それぞれの項目を解説するので、内容を留意して正しい分析を行ってください。
導入から分析までに多くのリソースを要する
VRIO分析で扱う経営資源の項目には、自社の資金や従業員のスキル、商品・サービスの製造技術、プロセスなど、さまざまな要素が含まれます。そのため、正しくデータを収集して分析を実行するには多くの時間と工数を要することを理解し、自社の体制を整えなければなりません。
さらに、経営資源を評価するためには市場や競合といった変動する外的要素の情報収集が必要です。変動し続ける外的要素により、自社の経営資源の評価も左右されるため、定期的に分析を実施しなければならないことも押さえておきましょう。
経営分析に必ずしも適しているとは限らない
VRIO分析は必ずしも経営分析に適しているとは限りません。活用できるケースは限られているため、使うタイミングを見極めることが大切です。
活用できるケースが限られている理由として、以下の3つが挙げられます。
- 顧客にとっての“真の購入価値”を特定することは容易ではない
- 同業種であってもターゲットニーズが異なる場合は十分な結果を得られない
- 競争の激しい業界は顧客ニーズの変化も激しく、経営資源の価値そのものが変動しやすい
つまり VRIO分析が活用できるのは、顧客ニーズが明確かつ長期的で、なおかつターゲットニーズが一致する競合他社との競争優位性を比較する場合といえます。
また、VRIO分析を実施する際は、既存の経営資源にこだわりすぎないこと、経営資源が明確になったら競争優位性を保てる経営資源の組み合わせを考えることを意識しておこなうのがポイントです。
補足:VRIO分析は競合分析にも活用できるの?
VRIO分析は、競合と自社を比較して自社の優位性を判断するためのフレームワークですが「競合の経営資源を分析するのにも活用できるの?」という疑問も出てくることでしょう。
しかし、VRIO分析で競合分析を実施しようとしても、十分な分析結果を得られない可能性が高いといえます。
なぜなら、競合他社の経営資源に関する情報は公開されているものが少なく、分析に必要なデータを入手しにくいためです。もし競合についてのみの分析を目的とする場合は、3C分析やSWOT分析、4P分析などのフレームワークを使うのが効果的でしょう。
VRIO分析の流れをわかりやすく解説
VRIO分析は、以下の手順でおこないます。
- VRIO分析の目的を決める
- 自社の経営資源を洗い出す
- 分析項目に「YES」or「NO」で答える
- 分析結果をもとに戦略を考える
分析項目への回答は、表もしくはフローチャートを使うのが一般的です。
表やフローチャートを用いたVRIO分析の評価結果は、以下のような5段階の競争優位性に分類されます。
- 最大限持続的な競争優位(VRIO)
- 持続的競争優位(VRI)
- 一時的競争優位(VR)
- 競争均衡(V)
- 競争劣位(どれにも該当しない状態)
この競争優位性は上位であるほど優位性が高く、下位であるほど優位性は低いと判断できます。
VRIO分析の項目ややり方について、詳しくは以下の記事で解説していますので、合わせてご覧ください。
まとめ:VRIO分析を活用して自社の持続的な成長に役立てよう
- VRIO分析とは、競合他社と比較した自社の競争優位性を評価する分析手法
- 4つの評価項目を使い、さまざまな要素から自社の経営資源を評価する
- 分析で自社の強み・弱みを洗い出せる一方、リソースの確保とタイミングの見極めが必要
VRIO分析は、自社が持続的に成長し市場に残り続けるための持続的競争優位性を考える上で、欠かせない経営分析の一つです。「経済的価値(V)・希少性(R)・模倣可能性(I)・組織(O)」の4つの評価項目を使い、自社の経営資源を評価します。
VRIO分析では自社の強み・弱みを洗い出して自社の成長につながる経営戦略を策定できますが、それには多くのリソースが必要です。
また、活用できるシーンは限られるため、タイミングに注意した上でVRIO分析をおこない、自社が持続的に成長していくための経営戦略を考えましょう。