エリアマーケティングは医薬品業界にも使用。その概念や活用する業態を解説
エリアマーケティングというと、小売業や飲食業をイメージする人は多いでしょう。しかし、実はエリアマーケティングには医薬品販売業界にも深い関係性があります。
医薬品販売において、地域医療の課題を解決して医療サービスや医薬品を必要な人へ届けるためにエリアマーケティングがとても重要です。
この記事では、医薬品エリアマーケティングの概要や、医薬品エリアマーケティングをおこなう際に必要な視点などを解説します。
地域医療の課題に関心がある人や医薬品販売にエリアマーケティングを取り入れたい方は、ぜひこの記事を読んで、戦略を組み立てる際の参考にしてください。
目次
医薬品販売のためのエリアマーケティングとは?
医薬品販売のためのエリアマーケティングとは、医療機関や薬局・MRの立場でおこなう競合や地域住民などの調査・分析を指します。
厚生労働省の地域医療構想もあり地域医療ネットワークが広がっているため、地域医療とエリアマーケティングは切り離せない重要な組み合わせになりつつあります。
「地域医療」とは、地域住民の健康を支えるための医療体制です。医療従事者がおこなう病気・ケガの治療以外に地域住民の健康維持、障害者や高齢者への支援なども含みます。
地域医療の現場では、医療サービスが届く範囲の可視化が求められています。医薬品販売でも同様に地域のニーズに対応するにはどこまで医薬品を届けられるか、医薬品が届かない地域はどこかをチェックする必要があります。
どのような業態で医薬品のエリアマーケティングが必要になるのか
ここからは、医薬品のエリアマーケティングが必要になる、
- 医療機関(病院、クリニック)
- ドラッグストア
- MR
上記3つの業態を簡単に紹介します。
病院、クリニック起点でのエリアマーケティング
医薬品のエリアマーケティングが真っ先に求められるのは、病院やクリニックです。医療機関や医師、診療科目ごとに分析して医薬品で地域医療をサポートできているかチェックしましょう。
例えば、内科や皮膚科・形成外科などの診療科目は充実しているか、医療機関の周辺に調剤薬局・ドラッグストアがあるかといった市場環境をエリアマーケティングGISで調査します。
ドラッグストア起点でのエリアマーケティング
医薬品を販売するには、ドラッグストアを起点としたエリアマーケティングも重要です。ドラッグストアは商圏のどのエリアまでサービス提供が可能であるかを調べましょう。
ただ医薬品を販売するだけではなく、医薬品や健康についての相談が可能なかかりつけ薬局、かかりつけ薬剤師としての機能を備えることでほかのドラッグストアとの差別化が可能です。ドラッグストアにおいても、市場や顧客となる患者の分析をエリアマーケティングGISでおこないます。
MR目線でのエリアマーケティング
医薬品販売において必要なのは、MR(医療情報担当者)目線でのエリアマーケティングです。MRは製薬会社などに所属し、医師や薬剤師などの医療従事者に医薬品を販売しながら、情報を提供する役割を担っています。医療現場から、販売した医薬品の効果や副作用などの情報を集め、開発担当者へ伝える業務もMRの重要な役割です。
MRに必要なのは全国一律のマーケティングではなく、担当地域の住民属性を分析し需要に合ったエリアマーケティングをおこなうことです。
地域ごとの患者数やシェア、レポートといったデータをもとに、担当する医療機関に適した医薬品を提案できるため、地域医療への貢献にもつながります。
「医薬品×エリアマーケティング」ではどのようなポイントに気をつければよいのか
医薬品を販売するためのエリアマーケティングは、食品や雑貨といった商品・サービスの場合とは少し性質が異なります。ここでは、医薬品販売におけるエリアマーケティングで気を付けるポイントを2つ解説します。
医薬品が届いていないエリアがないかどうかの可視化をGISでおこなう
病院・クリニック・調剤薬局の診療圏(医療サービスを提供できる範囲)と、提供できない範囲を可視化することが重要です。診療圏の可視化によって、医薬品が適切に届いているのはどの範囲なのか、受診後に患者が医薬品を購入できる場所はあるのかといった情報が一目でわかります。
医薬品を販売している人についても、健康や介護に関する幅広い知識と経験を持ち患者などのニーズに合った相談に対応できるかチェックしましょう。
地域住民の医薬品需要に沿った医療展開がなされているかどうか
医薬品販売では、対象地域における医療展開を理解しておくこともポイントです。その地域で住民がどのような診療を受けるか、どのようなニーズがあるのかを分析しましょう。
現状の医療展開に加え、今後の地域医療がどう変化していくかを頭に入れておくことも大切です。診療圏分析というサービスを活用することで医療機関の存在や将来推計患者数、科目別患者数などをまとめてチェックできます。
まとめ:医薬品×エリアマーケティングで地域医療に貢献できる
- 地域医療を充実させるには、医薬品販売にもエリアマーケティングが必要
- 医療機関やドラッグストア、MRの目線による医薬品のエリアマーケティングが必要
- 地域ニーズと医療展開の現状がマッチしているかをチェック
医薬品販売の際にエリアマーケティングをおこなうことで、地域医療をより充実させることが可能です。医療や医薬品が届きにくい地域の人にも適切に届けられ、地域のニーズに合った医薬品の販売活動をするためにも、GISによる提供可能範囲の可視化をおこないましょう。
病院やドラッグストアなどで医薬品販売に携わる人には、エリアマーケティングを活用することをおすすめします。